ゴルフ会員権とは

ゴルフ会員権は、ゴルフをより楽しむための必須アイテムです。

会員制（メンバーシップ制）の運営がされているゴルフ場においてゴルフ会員権が発行され、ゴルフ会員権の所有者が会員（メンバー）として登録されます。

ゴルフ会員権を購入しメンバーとなることで、ゴルフ場施設を優先的に利用できる権利が発生し、一般ゴルファー（ビジター）より安い料金でプレー、プレー予約やクラブ競技への参加、ハンディキャップの取得などゴルフライフがより楽しいものになります。

ゴルフ会員権のメリット・デメリットを理解し、自分にとってゴルフ会員権が必要か検討しましょう。

会員制の種類

会員制の種類には、公益法人(社団法人・財団法人)制・株式会員制・預託金制などの種類があります。

メンバー（会員）になるとそのゴルフ倶楽部の会員の証である証券（いわゆるゴルフ会員権）を所有します。

公益法人(社団・財団)制のゴルフ倶楽部は、ゴルフという文化が日本に伝わった明治時代、利益を目的とするものではなくゴルフの普及を目的に組織されたゴルフ倶楽部です。

会員の資格の継承（相続・譲渡）は、一部のゴルフ倶楽部を除き継承できない一代限りの終身会員となります。

株式会員制のゴルフ倶楽部は、公益法人(社団法人・財団法人)制のゴルフ倶楽部の認可が難しくなり、ゴルフ場を運営する株式会社を設立し会社の株式を取得させて会員となるものです。

株式を持つ会員はゴルフ倶楽部（ゴルフ場）の株主であり、株主総会での議決権を持ち、ゴルフ倶楽部解散時には所有する株式で資産が分配されます。

株主会員制のゴルフ倶楽部のゴルフ会員権相場が評価されているのは、資産の分配が明確になっているところによります。

預託金制のゴルフ倶楽部は、ゴルフ倶楽部の定めた金額（預託金）をゴルフ倶楽部に預け会員となります。

ゴルフ倶楽部に預けた預託金は、ゴルフ場を造るための資金となり、ゴルフ倶楽部が定めた一定期間（１０年・２０年・３０年など）据え置きされ、退会する際には預託金の返還を請求する権利が発生します。

しかしながら預託金返還の権利が発生しても、バブル崩壊後は難しい状況となり、預託金返還どころかゴルフ会員権（ゴルフ場）が紙クズとなったゴルフ場も多く存在しました。

預託金制のゴルフ場は約９割あり、預託金返還に対応できるゴルフ場も数少なく、多くのゴルフ場が法的整理を経て預託金の減額・無額面のプレー権と変化し高額な預託金を持つゴルフ倶楽部は少なくなりました。

ゴルフ会員権の種類には、正会員・平日会員・週日会員があり、それぞれ利用制限が設けられています。

購入費用やメンバーになってからの年会費などの費用もゴルフ会員権の種類によって異なり、自身のゴルフスタイルにあった選択が必要です。

正会員は、ゴルフ倶楽部の主要の会員権種類になります。

正会員は全日（ゴルフ場定休日を除く）利用可能な会員権種類で、クラブ競技への参加、ゴルフ倶楽部の代表として倶楽部対抗など代表選手として出場することも可能です。

基本的にゴルフ会員権の購入費用（ゴルフ会員権価格・名義書換料など）、メンバーとなってからの年会費など平日会員・週日会員より高くなります。

平日会員・週日会員は、利用可能日が祝日を除く「月曜～土曜、もしくは月曜～金曜」となる会員権種類、ゴルフ倶楽部により呼び方が異なることがあります。

土曜が利用できるものは、現在では土曜休みの週休二日がほとんどですが、週休二日が導入される以前の経緯で存在しています。

平日会員・週日会員は、正会員のようにゴルフ倶楽部の競技会への参加もできなく、競技志向のゴルファーには不向きです。

利用する曜日が平日に限られるゴルファーにとっては、正会員と比べゴルフ会員権の購入費用（ゴルフ会員権価格・名義書換料など）、メンバーとなってからの年会費などが低いのでゴルフスタイルに合わせ選択できます。

正会員・平日会員・週日会員の中に「個人会員・法人会員・婦人会員」の種類があります。

呼び名のとおり、個人会員は個人名義で登録するもの、法人会員は法人名義で登録するもの、婦人会員は女性が登録するものとんります。

法人会員・婦人会員においては、登録枠を設けているゴルフ倶楽部もあり、枠数によってはゴルフ会員権相場が高額となることもあります。